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　戦後最大の「国民運動」といわれた1960年日米安保条約反対運動。その大闘争の最急進派として登場した「新左翼運動」は、一時的後退をくぐって1960年代後半のベトナム反戦運動と全国の学園闘争（「全共闘」運動）の中に力強く再生した。そしてその社会的総反乱の学生運動のみならず、市民運動・労働運動の中にも、その影響力の拡大をくっきりと示したにもかかわらず、70年代に、国家権力の弾圧のエスカレーションの状況下で、まったく自滅的に敗退し、アッという間にその存在理由を失っていった。
　この急激な全面的敗北の主体的根拠を、リアルに問い、それでも、その中に今に継承すべき（あるいはされている）プラスのモメントはなかったのかを再検証する。

■問題提起：白川真澄・池田祥子・天野恵一・国富建治・道場親信
■日時：2015年5月9日（土）18時開場、18時半?21時
■場所：ピープルズ・プラン研究所会議室
■参加費：1,000円（PP研会員：700円）
■主催：ピープルズ・プラン研究所